出産・育児

子どもの学費・教育費にいくらかかる?平均額や準備の方法。学資保険は必要?

子どもの学費・教育費にはとてつもなくお金がかかります。

そのお金をこつこつ貯めていければいいですが、必要なところに回してぜんぜん貯金ができないなんてこともあります。

また、不慮の事故で働き手がいなくなってしまう不安も。

 

そのため、多くの家庭では子どもの学費をまかなうために学資保険や生命保険に入っています。

 

子どもの学費や教育費がどれくらいかかるものなのかや、準備するためにどういう方法があるのかなどを紹介していきます。

 

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子どもの学費には3000万円!?

子どもを大学まで通わせると、3000万円かかる!

ということを聞いたことがある人もいるのではないでしょうか。

 

文部科学省が発表している『子供の学習費調査(平成28年度)』によると、幼稚園、小学校、中学校、高校、大学と、すべて公立に通った場合、805万円。

すべて私立に通った場合、2,314万円かかるとされています。

ちなみに、この学習費には、授業料以外に、制服費やクラブ活動費、修学旅行費、通学費、教科書費なども含まれています。

 

公立の教育機関別に見ると以下のようになります。

<公立>

幼稚園……68万円

小学校……193万円

中学校……143万円

高校……135万円

大学……265万円

合計……805万円

 

私立の場合、以下のようになります。

<私立>

幼稚園……145万円

小学校……916万円

中学校……398万円

高校……311万円

大学……544万円

合計……2,314万円

 

これにプラスして、学校外での習い事や塾に通わせる家庭もあります。

年齢を重ねるにつれて、おこづかいをあげたり、携帯電話を持たすようになったりもしますね。

 

子どもの学費を準備する4つの方法

学費として準備というと、多くの場合、大学の入学金や授業料のことを指すでしょう。

大きくわけて、子どもの教育費を準備する方法は4つ考えられます。

 

〇学資保険

〇生命保険

〇資産運用(株やNISAなど)

〇貯金

学資保険

学資保険とは、子どもの教育資金作りを目的とした保険商品です。

毎月、保険料を納めていって、教育資金が必要になった時期に設定した満期保険料を受け取ることができます。

 

多くの人は、一番お金がかかる大学入学にあわせて満期保険料を受け取るようにしています。

また、保険ですので、契約者が不慮の事故などで亡くなってしまった場合でも、一時お祝い金や、満期のお祝い金を受け取ることができるようになっています。

 

プランによって、大学入学のときに一括にすることもあれば、中学入学の際に30万円、高校入学の際に45万円といったように小分けにお祝い金をもらえるようにすることもできます。

 

確実にお金を貯めたい人にはおすすめですがデメリットもあります。

もし、満期を迎える前にお金が必要で途中解約をした場合、返戻金はそれまでに払った金額よりも少なくなることもあります。

また、貯金などに比べて自由に引き出すことが難しいです。

生命保険

学資保険ではなく、生命保険で学費を準備する家庭もあります。

我が家の場合、このパターンになります。

 

学資保険と同じように月々一定額を払っていき、大学入学前に満期保険料を受け取るというものです。

学資保険と違う点としては、生命保険ですので、契約者が亡くなってしまったときに、家族に残すことができる金額が多くなるということがあげられます。

また、保険の満期を越えてもすぐに解約返戻金を受け取らずに、保険会社に預けたままにすることで、解約返戻金が少しずつ増える契約もあります。

 

生命保険も学資保険と同様に、早い段階で解約をしてしまうと、払った金額よりも少ない金額しか戻ってこないケースがあります。

途中でのプラン変更が難しいという点もデメリットになります。

 

学資保険も、生命保険も、保険会社が多岐にわたり、プランも多くあるので比較検討してみるといいかと思います。

資産運用

株や投資信託、NISAなどの金融商品を利用して、将来の学費を準備する方法もあります。

郵便局に子どもの通帳を作りに行ったときも、

「子ども用のつみたてNISAを始めませんか」

と声をかけられました。

 

こうした資産運用は、うまくいけば、払い込んだ金額よりもかなり高額の学費が貯まる可能性もあります。

一方で、元の金額を下回ってしまう元本割れのリスクも当然存在します。

学資保険や生命保険に比べてリスクもリターンも高い方法であるといえるでしょう。

貯金

一番堅実な貯め方ではあります。

元本割れをするリスクはほぼありませんし、急にお金が必要になったときでも、自由に下ろして、またあとで貯金することもできます。

 

その代わりに、もしも一家の働き手になにかがあったときには、特別な保証はありません。

また、個人できちんと管理しておかないと、必要額を貯めることが難しいです。

 

もし、貯金をしていって学費を貯めるのであれば、給料から別の口座に直接天引きしてもらえるようにしておくことをおすすめします。

「生活費が余ったら貯金に回そう」

と思っているといつまでたっても貯まりませんからね。

 

まとめ

子どもの学費・教育費にいくらかかるのかや、学費を貯める4つの方法を紹介してきました。

改めて確認をすると、

<学資保険・生命保険>

【メリット】

〇もしものことがあっても学費に困らない

〇引き落としで確実に貯められる

【デメリット】

〇早い段階で解約すると元本割れをする

〇自由に下ろしたり、プランを変えたりすることが難しい

<資産運用>

【メリット】

〇ほかの方法に比べて多くの金額を準備することができる可能性がある

【デメリット】

〇元本割れのリスクが高い

〇そのときの経済情勢に左右されがち

<貯金>

【メリット】

〇元本割れはほぼない

〇いつでも下ろすことができる

【デメリット】

〇もしものときの保証がない

〇きちんと管理しないと貯めることが難しい

といった形になります。

 

先にも述べたように我が家は、生命保険という形で学費の準備をしています。

資産運用でリスクを取ることには不安がありますし、貯金だけでは、もし自分たちの身に何かあったときに対応できないと思うからです。

 

その家々によってあうプランというのは変わってくると思います。

まずはどういった方法があるのかを知り、より具体的に内容を検討してみることが大切です。

自分の家にあった方法を見つけていきましょう。