家庭

結婚・出産したら考えたいお金の話。人生は先取りした対策が必要。

結婚をしたり、赤ちゃんができたりすると、それまで以上にお金のことを考える必要がでてきます。

「毎月貯金しているから大丈夫!」

という人もいれば、

「まったく考えてきてなかったなあ」

という人もいると思います。

私は結婚するまでは後者でした。

過去の自分を反省するところですが、でも結婚してからでもまだ遅くはありません。

これからの家族との人生の中でどんなことにお金がかかるのかを学び、必要な対策をしていきましょう。

考えた方がいいお金のことはたくさんあります。

でも細かいところまでいきなり考えるのは大変なので、人生における大きなところを4つピックアップします。

〇教育費用

〇住宅費用

〇老後の資金

〇介護費用

下二つはまだ早いと思う人もいるかもしれません。

でも、実際に自分がそういう立場になってからではお金を準備するのが難しいです。

頭のどこかで意識しておくといいかと思います。

結構かかる教育費用

幼稚園から大学まででこんなにかかる!

子どもを幼稚園から大学まで通わせるとお金がかかる!

ということは誰でも知っています。

でもどれくらいかかるのかってあまり実感がわかないものです。

文部科学省の「子どもの学習費調査」や、日本政策金融公庫の「教育費負担の実態調査」によると、幼稚園から大学まで国公立に通った場合、私立に通った場合の平均費用は下記のようになります。

【国公立の場合】

〇幼稚園(3年間)……69万円

〇小学校(6年間)……183万円

〇中学校(3年間)……135万円

〇高等学校(3年間)……116万円

〇大学(4年間)……516万円

〇すべて国公立の場合の合計……1019万円

【私立の場合】

〇幼稚園(3年間)……149万円

〇小学校(6年間)……853万円

〇中学校(3年間)……388万円

〇高等学校(3年間)……290万円

〇大学(4年間)……691万円

〇すべて私立の場合の合計……2371万円

これは学校教育費、学校給食費、学校外活動なども含まれた平均金額になります。

今後、幼稚園の無償化などもあるため、金額の変動はあると思いますが、一つの目安としてみてください。

国公立と私立で費用はここまで違う!

上記したように国公立と私立では、かかる教育費用はぜんぜん違いますね。

幼稚園から大学まで国公立なのと私立なのでは、1019万円と2371万円。

それだけで1352万円もの差があります。

私立の有名な学校に通わせたいという気持ちはあっても、幼稚園から全部となるとなかなか苦しいものもあります。

一番差が大きいのは小学校ですね。

そこだけで680万円も平均費用に差があります。

もし私が子どもを私立に入れたいと考えると、家計を考慮すれば早くても中学校から、できれば高校までは国公立がいいなと思ってしまいます。

最終的には子どもの意向を踏まえてですが意識しておいた方がいいことだと思います。

習い事にかかる費用もばかにならない!

こちらも文部科学省の「子どもの学習費調査」によるものになります。

調査では、国公立に通う子どもと私立に通う子どもごとに、年間でどれくらい補助学習費(習い事)にお金がかかっているかを調べています。

それによると、

【小学校】

〇国公立……8.5万円

〇私立……21.5万円

【中学校】

〇国公立……25.4万円

〇私立……17.2万円

【高等学校】

〇国公立……13.2万円

〇私立……15.2万円

となっています。

あくまで平均なので、これよりも習い事にお金をかけている家庭もあれば、まったく習い事をしていない家庭もあります。

小学校での国公立と私立の習い事に関わる費用の差は相当なものですね。

国公立でも年間で平均すれば、13.9万円ほど。

月々1万円以上の習い事をしていることになります。

私も子どもには水泳やピアノに通わせたいと考えていますが、それだけでも1万円弱はかかりますよね。

なかなかばかにならない習い事の費用です。

周りがやっているからだけでなく、子どもが望むものを考えていければと思います。

世帯年収600万円だとどれくらい使えるのか?

これくらいお金がかかるといってきましたが、実際に自分たちにどれくらいの使えるお金があるのかってわかりづらいものです。

参考に世帯年収600万円の場合を紹介します。

これはあくまでざっくりとした内容になるので、イメージとして参考にしてください。

世帯年収600万円の場合

〇手取り額……439万円

〇所得税……34.85万円

〇住民税……39.6万円

〇社会保険料・年金……85.8万円

ここから、個人で入っている医療保険など、光熱水料費、携帯などの通信費、住宅や自動車のローン、一般的な生活費などが引かれていきます。

ローンが月々8万円なら年間で96万円。

光熱水料費が月1万円として年間で12万円。

通信費が2万円としたら年間24万円。

保険が……と考えていくと意外と残らないものです。

自分たちの家庭の費用を簡単にでいいので一度紙に書き出してみるといいかと思います。

住宅費用はピンからキリまで

住宅費用というと、家を購入するにはこれくらいといったイメージだと思います。

住宅金融支援機構の調査では、新築の平均購入価格が、

〇土地付注文住宅……3955万円

〇マンション……4267万円

となっています。

とはいえ、これはどの地域にどんな家を買うかによるのであまり参考にはなりません。

関東近辺なら、駅に近ければ4000万円、5000万円台の家が当たり前です。

でも、同じ最寄り駅でも駅からの距離が徒歩10分違えば1000万円くらい価格がかわることもあります。

私の住んでいる地域でも、近くの大きな道路を超えるだけで500万円近く価格がかわります。

ですので、一度、自分たちが住もうと思っている地域の価格がどの程度なのか見ておくといいかなと思います。

今は売り出されている物件の価格はネットですぐに見れるので、今後の参考に把握しておくことをおすすめします。

一生賃貸でいいという人であれば、現在どれくらいの家賃なのか、家族構成が変わったときにどれくらいの価格帯に住むのかといった具合に、生涯家賃にどれくらいかけるのかが想像できると思います。

住宅にかかる費用を想像することで、ライフプランもまた固まってくると思います。

ゆとりのある老後生活って高いのです

私がいつも一番不安なのは、老後にどれくらいお金がかかるかということです。

生命保険文化センターの調査によると、ゆとりのある老後生活費は、月に34.9万円とされています。

これむちゃくちゃ高いなって思いますよね。

これには持病があったり、病院に通ったりしているケースも含まれているので、全員が全員これくらいかかるわけではありません。

そしてゆとりのあるという言葉がまたあいまいであり、そこそこの生活であればもっと抑えられるとは思います。

ただ、これだけみると、やはり年金だけでは足りない気がします。

それまでに貯蓄をしていくか、老後も稼ぐ手段を模索するか悩みどころです。

介護も他人ごととは思わず考えておこう

いまや80歳を超える人も珍しくない時代となりました。

そのくらいの年代になっても元気いっぱい活動している人がいる一方、やはり介護が必要な人も増えてきます。

いつ自分の家族や自分自身がそうなるかはわかりません。

介護が必要になった場合、時間的、労力的にもそれまでよりも大変になります。

それとは別に金銭的な心配も必要になってきます。

介護が必要になったときの一時費用としては平均して80万円ほどかかります。

これは、住宅の改修(てすりをつけるなど)を行ったり、介護用のベッドを購入したりする必要が出てくるからです。

また、私たちもふだんは仕事がありますね。

ディサービスを利用することなども考えると、月々の費用として平均7.9万円がかかるとされています。

完全に介護用の老人ホームに入るのであれば、施設によってピンキリですが費用はもっとかかります。

 

介護といっても、夫側と妻側で4人の親がいます。

兄弟がいればまた負担の割合も変わってくるでしょう。

全員を一つの家庭が介護することになるとは思いませんが、将来的に介護が必要になったときにどうするのかは夫婦や兄弟で話しておくことをおすすめします。

我が家では、夫側は基本的にはほかの兄弟が担当することになっていて、妻側は両親を支えていく形になると思います。

おわりに

結婚主産したら……と銘打ちましたが、ざっくりと人生で大きなお金としてこんなことを意識した方がいいということを書かせてもらいました。

教育、住宅費用はかなり現実のものとして目の前にあるのではないかと思います。

でも、老後、介護についても放っておいていいことではありません。

今から考えて行動しておけば将来的には負担が減ります。

逆にそのときになってからでは遅いということを覚えておきましょう。